病院や医師のニーズを把握する、MR向けビッグデータの活用事例

2017年4月下旬に開催された「ヘルスケアIT 2017」において、ビッグデータを活用した地域医療のITソリューションを提供するリーズンホワイ 株式会社CEO 塩飽 哲生氏が登壇し、「ビッグデータを活用した製薬企業等のエリアマーケティングの活動事例」と題した講演が行われた。製薬会社のMRがどのようにビッグデータを活用し、病院やクリニック向けのマーケティングを展開していくかについて具体的な事例をもとにした解説がなされた。

DPCデータをビッグデータとして活用する事例。

2011年に設立された同社は、医療情報サービスを展開するITベンチャー。地域医療分析ツール「WhytPlot」をはじめ、専門医限定の情報交換や専門医検索などのネットワークサービス、個人や法人向けの病院選びサービスも提供する。

本講演では、ビッグデータを活用した地域医療分析ツール「WhytPlot」の活用事例が紹介された。同ツールは、現在26社の医療機関や製薬企業、医薬品・医療機器メーカーに採用されており、さまざまな効果が認められている。

地域医療分析ツールの事例のなかで同社が活用している「ビッグデータ」とは、厚労省が収集・公開する診療データ「DPC(Diagnosis Procedure Combination)データ」を意味する。パブリックに公開されたDPCデータをエリアマーケティングに活用するメリットはどこにあるのか？　DPCデータは、公開データであるがゆえに、医師との情報共有が問題なく行える。さらに経営に密接にかかわる入院患者のデータにもなり得る。

氏は、事例を引きながら「これからのMRマーケティングは、どの病院が何を目指して経営しているかをビッグデータからリアルタイムに知ることが重要」と説いた。

以上、下記URLからの要約。
https://news.mynavi.jp/itsearch/article/marketing/2693