CLOSE UP コラム | AI導入企業に関する調査結果---「業務効率化」「新たな仕事が創出」「売り上げ10％向上」
CLOSE UP コラム | AI導入企業に関する調査結果---「業務効率化」「新たな仕事が創出」「売り上げ10％向上」
2017年09月21日
オープンソース活用研究所 所長 寺田雄一
キャップジェミニは、9月7日、AIを導入している企業に関する調査結果を発表した。83％の企業が「AI導入により企業内で新たな仕事が生まれた」と回答している。
調査対象は、9カ国(オーストラリア/フランス/ドイツ/インド/イタリア/オランダ/スペイン/英国/米国)の、収益5億ドル以上の企業で、AIに取り組んでいるエグゼクティブ993人を対象として調査が行われた。
同調査は、2017年3月から6月に実施された。
大規模にAIを導入している企業では、「AIは複雑な作業を簡単にする」「インテリジェントマシンは業務において人間と共存する」などの回答を得られており、AI導入による業務効率化が顕著となる調査結果になっている。
AIを大規模導入している企業の63％が「AIが企業内の雇用を破壊することはなかった」としており、83％の企業が「AI導入により企業内で新たな仕事が生まれた」と回答している。
75％の企業が「AIの実装に直結して売り上げが10％伸びた」としている。また、売上向上の要因として「AIが顧客満足度を高める」「AIが将来の顧客離れを減らす」という回答も寄せられている。
以上、下記URLからの要約
https://japan.zdnet.com/article/35107195/
１９９３年、株式会社野村総合研究所（ＮＲＩ）入社。 インフラ系エンジニア、ＩＴアーキテクトとして、証券会社基幹系システム、証券オンライントレードシステム、損保代理店システム、大手流通業基幹系システムなど、大規模システムのアーキテクチャ設計、基盤構築に従事。 ２００３年、ＮＲＩ社内に、オープンソースの専門組織の設立を企画、１０月に日本初となるオープンソース・ソリューションセンター設立。 ２００６年、社内ベンチャー制度にて、オープンソース・ワンストップサービス 「ＯｐｅｎＳｔａｎｄｉａ（オープンスタンディア）」事業を開始。オープンソースを活用した、企業情報ポータル、情報分析、シングルサインオン、統合ＩＤ管理、ドキュメント管理、統合業務システム（ＥＲＰ）などの事業を次々と展開。 オープンソースビジネス推進協議会（ＯＢＣI），ＯｐｅｎＡＭコンソーシアムなどの業界団体も設立。同会の理事、会長や、ＮＰＯ法人日本ＡＤｅｍｐｉｅｒｅの理事などを歴任。 ２０１３年、ＮＲＩを退社し、株式会社オープンソース活用研究所を設立。
最新情報はありません。
Cloud IoT Core(クラウドアイオーティコア)は、Google Cloud PlatformのIoTフルマネージドサービス。端末管理機能とデータ取り込み機能を中心とした統合管理機能を提供する。
Amazon FreeRTOS(アマゾンフリーアールティーオーエス)は、AWSが提供するマイクロコントローラ向けIoTオペレーティングシステム。
「LPWA」とは、「Low Power＝省電力」＋「Wide Area=広域エリア」を意味しており、少ない消費電力で、km単位の距離で広範囲に通信できる無線通信技術の総称である。
スマートファクトリー(Smart Factory)とは、「工場全体の効率的な稼働を実現することで最大の利益を生み出す環境を整えた工場」を意味する。
2021/03/04 セキュリティDAYS Keyspider資料
本資料を見るには次の画面でアンケートに回答していただく必要があります。
Analytics News ACCESS RANKING
