「ビジネスインテリジェンス(BI:Business Intelligence)」とは、経営戦略などのビジネス上の意思決定をサポートするために、企業内に分散蓄積されている多様なデータを収集し、統合的に分析し活用するための手法。
ビジネスインテリジェンスの目的は「ビジネス上の意思決定支援」であるため、意思決定支援システム「DSS(Decision Support System)」の1つに該当するものとされている。
「ビジネスインテリジェンス」は、1989年にガードナー社のアナリストが提唱したもので、「企業内外の事実に基づくデータを組織的かつ系統的に蓄積・分類・検索・分析・加工して、ビジネス上の各種の意思決定に有用な知識や洞察を生み出すこと」と定義している。
日本では、1958年に、IBM研究所の研究員が「ビジネスインテリジェンス」という言葉を初めて使用したとされている。
ビジネスインテリジェンスでは、社内に分散蓄積されているさまざまなデータが対象となる。
・データウェアハウス(DWH:Data Warehouse)---時系列データを蓄積
・データマート(Data Mart)---DWHから特定用途向けにデータを抽出
・Officeアプリケーション---Word、Excel
・営業支援システム(SFA:Sales Force Automation)
・統合基幹業務システム(ERP:Enterprise Resource Planning)
・顧客管理システム(CRM:Customer Relationship Management)
・各部門のサブシステム など
上記のような社内の各種データソースからあらゆるデータを1か所に収集して分析することにより、各部署や各サブシステムを横断した全社規模のデータ分析を実施できる。
全社レベルの分析により、意思決定の精度を高めることができる。
従来のデータ分析では、専門スキルを持つデータサイエンティストなどの分析スタッフだけで情報収集やデータ分析を実施していた。
扱いやすいBIツールを導入することで、専門スキルを持たないビジネスワーカーが、システム部門の力を借りることなく、自身で必要なデータを分析し情報を活用できるようになる。
現場の状況を詳細に把握していないデータ分析スタッフよりも、現場を熟知しているビジネスワーカーが直接データ分析できることで、より効果的にデータを活用でき、部門業績の向上につながりやすい。
経営層も、「売上分析」「利益分析」「顧客動向分析」などについて、自分で必要な情報を分析できるため、意思決定のスピードを向上できる。
BIツールの中には、膨大な情報に対する分析をほぼリアルタイムで実施できるものもある。また、分析結果についてのレポーティングも即座に実施できる。
そのため、最新の情報をベースにした意思決定が可能となる。特に迅速な対応が必要な場合には、問題の早期解決に寄与できる。
ビジネスインテリジェンス(BI)は、主に以下の機能で構成される。
・ETL(Extract/Transform/Load)機能
・データウェアハウス機能
・データマート機能
・OLAP(Online Analytical Processing)機能
・データマイニング機能
・シミュレーション機能
・レポート出力機能
・ダッシュボード機能
参考元サイト
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