CLOSE UP コラム | 日本のものづくりIoTの問題点---「現場カイゼンIoT」止まりの現状、「IoTによる経営改革」まで進めるのか

日本のものづくりIoTの問題点---「現場カイゼンIoT」止まりの現状、「IoTによる経営改革」まで進めるのか

CLOSEUP コラム

2017年07月27日
オープンソース活用研究所 所長 寺田雄一

日本における「ものづくりIoT」の問題について、「現場カイゼンIoT」と「IoTによる経営改革」を軸として解説している。

「現場カイゼンIoT」事例 電子アンドン

スザキ工業は、プレス機稼働状況の見える化のために、機器に取り付けたセンサー情報を大型モニターに一元的に表示する「電子アンドン」の仕組みを構築した。

CNC旋盤/小型マシニングセンターなどのメーカーであるシチズンマシナリーも、同様の仕組みを実現している。

日本のものづくり×IoT活用は将来的に安泰ではない

世界各国と比較して、日本において、「ものづくり現場と他の機能部門をつなぐIoT」や「複数の企業のものづくり現場をつなぎオープンイノベーションを起こすIoTプラットフォームの構築/活用」などについては、目立った動きがほとんど見られない状況。

日本のものづくり企業経営者に求められていること

日本の「現場カイゼンIoT」は、従来型のカイゼン努力の延長にすぎない。

「産業構造変化への対応」をほとんど行えていない点が問題の本質。

日本のものづくり企業の経営者に求められているのは、「ものづくりIoTがもたらしうる変化の大きさを認識し、その対策の検討は製造現場だけでは行えないことを理解すること」としている。

以上、下記URLからの要約
http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/50533


著者プロフィール

オープンソース活用研究所 所長 寺田雄一

1993年、株式会社野村総合研究所(NRI)入社。 インフラ系エンジニア、ITアーキテクトとして、証券会社基幹系システム、証券オンライントレードシステム、損保代理店システム、大手流通業基幹系システムなど、大規模システムのアーキテクチャ設計、基盤構築に従事。 2003年、NRI社内に、オープンソースの専門組織の設立を企画、10月に日本初となるオープンソース・ソリューションセンター設立。 2006年、社内ベンチャー制度にて、オープンソース・ワンストップサービス 「OpenStandia(オープンスタンディア)」事業を開始。オープンソースを活用した、企業情報ポータル、情報分析、シングルサインオン、統合ID管理、ドキュメント管理、統合業務システム(ERP)などの事業を次々と展開。 オープンソースビジネス推進協議会(OBCI),OpenAMコンソーシアムなどの業界団体も設立。同会の理事、会長や、NPO法人日本ADempiereの理事などを歴任。 2013年、NRIを退社し、株式会社オープンソース活用研究所を設立。

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