家庭内ネットワークのIoTデバイスへの攻撃デモ---Avastの脅威担当アナリストが解説、日本の40%のルータに脆弱性

CLOSEUP コラム

2017年10月19日
オープンソース活用研究所所長寺田雄一

家庭内ネットワークに接続しているIoTデバイスが攻撃されたらどのようになるのかについて、セキュリティ大手Avastのモバイル脅威インテリジェンスアナリストを務めるFilip Chytry氏が解説した。

IoTデバイスへの攻撃想定デモ

Chytry氏は、家庭にあるWi-Fiルータを攻撃して乗っ取り、遠隔からスクリプトをインストールして、ルータに接続する各種デバイスを制御してしまうデモを披露した。

スピーカーにコメントを話させることで、音声アシスタントを通して、Amazonへ発注することも行える。

Filip氏は「この攻撃は容易に可能」だと語る。

日本の40%のルータに脆弱性

日本では実に約40%のWi-Fiルータがハッキング可能で、リモートから家庭内ネットワークにアクセスされて「マルウェアを仕掛けられる」「パスワードを盗まれる」などの危険性があるという。

また、日本のWi-Fiアクセスポイントについて、「オープン(パスワード保護なし)は11.3%」「弱いパスワードは24.3%」「既知の脆弱性を含むものは24.5%」もある。

さらに、「Webカメラの25.3%がハッキング可能」で、「プリンタの12.4%には脆弱性が残ったまま」であるとしている。

IoT製品には「セキュリティ面の安全」も必要

最後にChytry氏は、「IoTデバイスを出荷する際は安全に保護されているという要件が必要だ」と規制の重要性についても強調した。

以上、下記URLからの要約
http://news.mynavi.jp/articles/2017/10/15/iot/

著者プロフィール

オープンソース活用研究所所長寺田雄一

１９９３年、株式会社野村総合研究所（ＮＲＩ）入社。インフラ系エンジニア、ＩＴアーキテクトとして、証券会社基幹系システム、証券オンライントレードシステム、損保代理店システム、大手流通業基幹系システムなど、大規模システムのアーキテクチャ設計、基盤構築に従事。２００３年、ＮＲＩ社内に、オープンソースの専門組織の設立を企画、１０月に日本初となるオープンソース・ソリューションセンター設立。２００６年、社内ベンチャー制度にて、オープンソース・ワンストップサービス「ＯｐｅｎＳｔａｎｄｉａ（オープンスタンディア）」事業を開始。オープンソースを活用した、企業情報ポータル、情報分析、シングルサインオン、統合ＩＤ管理、ドキュメント管理、統合業務システム（ＥＲＰ）などの事業を次々と展開。オープンソースビジネス推進協議会（ＯＢＣI），ＯｐｅｎＡＭコンソーシアムなどの業界団体も設立。同会の理事、会長や、ＮＰＯ法人日本ＡＤｅｍｐｉｅｒｅの理事などを歴任。２０１３年、ＮＲＩを退社し、株式会社オープンソース活用研究所を設立。