電通、ディープラーニングを活用したテレビ視聴率予測システムを開発。

株式会社電通は、ディープラーニングを活用して高精度にテレビ視聴率を予測できるシステム「SHAREST（β版）」（シェアレスト・ベータ版）を開発した。実証実験を経て、実用化される見通し。

ディープラーニングにより、ターゲット別の視聴率予測が可能に。

同社は、2015年より放送前のテレビ視聴率を予測するシステムの研究開発を行ってきた。データアーティスト株式会社との共同で、過去の視聴率データ、番組ジャンル、出演者情報、インターネット上のコンテンツ閲覧傾向などのデータを教師データとしたディープラーニングによるモデル構築を行ってきたのである。

高速データ解析プラットフォーム内で予測視聴率を算出する本システムの構築によって、今後は、視聴率の安定的な予測が可能になるという。

まずは本システムを活用し、関東地区で1週間内の放送枠の高精度な視聴率予測を実現する検証プロジェクトを実施。順次、関西や中部地区にも拡大していく予定。

またテレビメディアに関係するさまざまなマーケティングデータの取得が可能になってきているなか、過去のテレビ視聴とマーケティングデータとの関連性をディープラーニングが学習することで、これまで達成が困難と言われた性年代別などのターゲットごとの視聴率予測とその自動化も実現できるようになる。

これによって、ターゲットの異なる商材の広告を最適なCMポジションに割り付けることなどが可能になり、将来的には、テレビCMの素材割り付けの高度運用と広告効果を高めることが可能。ディープラーニングによる視聴率予測のは、業務の効率化においても大いに効果があると期待されている。

以上、下記URLからの要約
https://dentsu-ho.com/articles/5239

著者プロフィール

オープンソース活用研究所所長寺田雄一

１９９３年、株式会社野村総合研究所（ＮＲＩ）入社。インフラ系エンジニア、ＩＴアーキテクトとして、証券会社基幹系システム、証券オンライントレードシステム、損保代理店システム、大手流通業基幹系システムなど、大規模システムのアーキテクチャ設計、基盤構築に従事。２００３年、ＮＲＩ社内に、オープンソースの専門組織の設立を企画、１０月に日本初となるオープンソース・ソリューションセンター設立。２００６年、社内ベンチャー制度にて、オープンソース・ワンストップサービス「ＯｐｅｎＳｔａｎｄｉａ（オープンスタンディア）」事業を開始。オープンソースを活用した、企業情報ポータル、情報分析、シングルサインオン、統合ＩＤ管理、ドキュメント管理、統合業務システム（ＥＲＰ）などの事業を次々と展開。オープンソースビジネス推進協議会（ＯＢＣI），ＯｐｅｎＡＭコンソーシアムなどの業界団体も設立。同会の理事、会長や、ＮＰＯ法人日本ＡＤｅｍｐｉｅｒｅの理事などを歴任。２０１３年、ＮＲＩを退社し、株式会社オープンソース活用研究所を設立。