CLOSE UP コラム | KDDI、「IoTによるデータ活用に取り込まないリスク」に関する調査結果を公開---7割以上が「リスクがある」と回答、本部長クラスが最も懸念
CLOSE UP コラム | KDDI、「IoTによるデータ活用に取り込まないリスク」に関する調査結果を公開---7割以上が「リスクがある」と回答、本部長クラスが最も懸念
2018年03月15日
オープンソース活用研究所 所長 寺田雄一
KDDIは、3月8日、「IoTによるデータ活用に取り込まないリスク」に関する調査結果を公開し、すべての役職で7割以上の人が「リスクがある」と考えていることが分かった。
2017年8月に社員数300人以上の企業の社員2440人を対象にWebアンケートを実施し、役職ごとに「IoTによるデータ活用に取り組まない場合のリスク」について尋ねた。
IoTによるデータ活用に取り組まなかった場合について「非常にリスク」「リスクがある」「どちらかというとリスクがある」と答えた人の割合は、全ての役職で7割を超えた。
最も高いのは本部長クラス(89.6％)で、「非常にリスク」と答えた人の割合も最も多く、23.3％と唯一2割を超えた。
KDDIは調査結果を受けて、「IoTによるデータ活用は取り組まないとリスクになり得る」「不可避の潮流であることが明らかになった」と指摘している。
加えて「大企業では取り組みが進みつつあり、一部ではビジネス成果に結びついている状況も見えてきた」と分析している。
以上、下記URLからの要約
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1803/08/news141.html
１９９３年、株式会社野村総合研究所（ＮＲＩ）入社。 インフラ系エンジニア、ＩＴアーキテクトとして、証券会社基幹系システム、証券オンライントレードシステム、損保代理店システム、大手流通業基幹系システムなど、大規模システムのアーキテクチャ設計、基盤構築に従事。 ２００３年、ＮＲＩ社内に、オープンソースの専門組織の設立を企画、１０月に日本初となるオープンソース・ソリューションセンター設立。 ２００６年、社内ベンチャー制度にて、オープンソース・ワンストップサービス 「ＯｐｅｎＳｔａｎｄｉａ（オープンスタンディア）」事業を開始。オープンソースを活用した、企業情報ポータル、情報分析、シングルサインオン、統合ＩＤ管理、ドキュメント管理、統合業務システム（ＥＲＰ）などの事業を次々と展開。 オープンソースビジネス推進協議会（ＯＢＣI），ＯｐｅｎＡＭコンソーシアムなどの業界団体も設立。同会の理事、会長や、ＮＰＯ法人日本ＡＤｅｍｐｉｅｒｅの理事などを歴任。 ２０１３年、ＮＲＩを退社し、株式会社オープンソース活用研究所を設立。
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