CLOSE UP コラム | 日本郵船グループとNTT他、「次世代船舶IoTプラットフォーム開発」に関する共同実験の開始を発表---ICTを活用した船舶IoT分野におけるイノベーション創出
CLOSE UP コラム | 日本郵船グループとNTT他、「次世代船舶IoTプラットフォーム開発」に関する共同実験の開始を発表---ICTを活用した船舶IoT分野におけるイノベーション創出
2017年09月21日
オープンソース活用研究所 所長 寺田雄一
日本郵船、MTI、NTT、NTTデータの4社は、9月19日、日本郵船グループが進めている「次世代船舶IoTプラットフォーム開発」に関する共同実験を開始したと発表した。
日本郵船グループでは、最新ICT(IoT/ビッグデータなど)活用により、「データ活用による最適運航」「船舶機器の故障予知・予防の研究」「将来の自律航行船」などの技術開発を進めている。
また、IoTデータの船陸間共有を目指し、船陸間通信に関して高い技術力を持つノルウェーのDualogと戦略的協力関係を結び、船舶IoTの次世代プラットフォームの開発検討を進めている。
今回の共同実験において、4社は、「日本郵船グループが持つ現場力や課題解決力」「NTTのIoT関連先端技術」「NTTデータのAI/IoT関連ICTソリューション」などを掛け合わせることで、日本郵船グループが目指す「次世代船舶IoTプラットフォーム」の実現をサポートし、ICTを活用した船舶IoT分野におけるイノベーション創出に向けての取り組みを進めるとしている。
以上、下記URLからの要約
http://cloud.watch.impress.co.jp/docs/news/1081522.html
１９９３年、株式会社野村総合研究所（ＮＲＩ）入社。 インフラ系エンジニア、ＩＴアーキテクトとして、証券会社基幹系システム、証券オンライントレードシステム、損保代理店システム、大手流通業基幹系システムなど、大規模システムのアーキテクチャ設計、基盤構築に従事。 ２００３年、ＮＲＩ社内に、オープンソースの専門組織の設立を企画、１０月に日本初となるオープンソース・ソリューションセンター設立。 ２００６年、社内ベンチャー制度にて、オープンソース・ワンストップサービス 「ＯｐｅｎＳｔａｎｄｉａ（オープンスタンディア）」事業を開始。オープンソースを活用した、企業情報ポータル、情報分析、シングルサインオン、統合ＩＤ管理、ドキュメント管理、統合業務システム（ＥＲＰ）などの事業を次々と展開。 オープンソースビジネス推進協議会（ＯＢＣI），ＯｐｅｎＡＭコンソーシアムなどの業界団体も設立。同会の理事、会長や、ＮＰＯ法人日本ＡＤｅｍｐｉｅｒｅの理事などを歴任。 ２０１３年、ＮＲＩを退社し、株式会社オープンソース活用研究所を設立。
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