CLOSE UP コラム | AI導入企業に関する調査結果---「業務効率化」「新たな仕事が創出」「売り上げ10％向上」
CLOSE UP コラム | AI導入企業に関する調査結果---「業務効率化」「新たな仕事が創出」「売り上げ10％向上」
2017年09月21日
オープンソース活用研究所 所長 寺田雄一
キャップジェミニは、9月7日、AIを導入している企業に関する調査結果を発表した。83％の企業が「AI導入により企業内で新たな仕事が生まれた」と回答している。
調査対象は、9カ国(オーストラリア/フランス/ドイツ/インド/イタリア/オランダ/スペイン/英国/米国)の、収益5億ドル以上の企業で、AIに取り組んでいるエグゼクティブ993人を対象として調査が行われた。
同調査は、2017年3月から6月に実施された。
大規模にAIを導入している企業では、「AIは複雑な作業を簡単にする」「インテリジェントマシンは業務において人間と共存する」などの回答を得られており、AI導入による業務効率化が顕著となる調査結果になっている。
AIを大規模導入している企業の63％が「AIが企業内の雇用を破壊することはなかった」としており、83％の企業が「AI導入により企業内で新たな仕事が生まれた」と回答している。
75％の企業が「AIの実装に直結して売り上げが10％伸びた」としている。また、売上向上の要因として「AIが顧客満足度を高める」「AIが将来の顧客離れを減らす」という回答も寄せられている。
以上、下記URLからの要約
https://japan.zdnet.com/article/35107195/
１９９３年、株式会社野村総合研究所（ＮＲＩ）入社。 インフラ系エンジニア、ＩＴアーキテクトとして、証券会社基幹系システム、証券オンライントレードシステム、損保代理店システム、大手流通業基幹系システムなど、大規模システムのアーキテクチャ設計、基盤構築に従事。 ２００３年、ＮＲＩ社内に、オープンソースの専門組織の設立を企画、１０月に日本初となるオープンソース・ソリューションセンター設立。 ２００６年、社内ベンチャー制度にて、オープンソース・ワンストップサービス 「ＯｐｅｎＳｔａｎｄｉａ（オープンスタンディア）」事業を開始。オープンソースを活用した、企業情報ポータル、情報分析、シングルサインオン、統合ＩＤ管理、ドキュメント管理、統合業務システム（ＥＲＰ）などの事業を次々と展開。 オープンソースビジネス推進協議会（ＯＢＣI），ＯｐｅｎＡＭコンソーシアムなどの業界団体も設立。同会の理事、会長や、ＮＰＯ法人日本ＡＤｅｍｐｉｅｒｅの理事などを歴任。 ２０１３年、ＮＲＩを退社し、株式会社オープンソース活用研究所を設立。
最新情報はありません。
Computer Visionは、Azureが提供するクラウドベースのイメージ分析サービス。イメージを処理して情報を返す高度なアルゴリズムを利用できる。
コネクテッドカー(Connected Car)とは、「ICT端末を搭載し、車両状態や周囲道路状況などのさまざまなデータをセンサーにより取得し、ネットワークを介して集積/分析することで、新たな価値を生み出す自動車」を意味する。次世代の車として人を目的地へ運ぶ以上の価値を提供することが期待されている。
Cloud IoT Core(クラウドアイオーティコア)は、Google Cloud PlatformのIoTフルマネージドサービス。端末管理機能とデータ取り込み機能を中心とした統合管理機能を提供する。
データ・プレパレーションとは「分析に必要とされるさまざまな非定型データを収集/整形し、迅速な分析開始のためのサポートを行う機能」を意味する。データ・プレパレーションを直訳すると「データの準備」であり、さまざまなデータソースから大量のデータを取得し、次のデータ分析ステップのための準備を行うことを指す。
「BI(Business Intelligence)」とは、経営戦略などのビジネス上の意思決定をサポートするために、企業内に分散蓄積されている多様なデータを収集し、統合的に分析し活用するための手法。意思決定支援システム「DSS(Decision Support System)」の1つに該当するものとされている。
2021/03/04 セキュリティDAYS Keyspider資料
本資料を見るには次の画面でアンケートに回答していただく必要があります。
Analytics News ACCESS RANKING
