2017年08月31日
オープンソース活用研究所 所長 寺田雄一
IDC Japanは、国内ITユーザー企業に対して、「ビッグデータ/アナリティクス(BDA)の取り組み状況」について調査し、成熟度を分析した結果を発表した。
国内のビッグデータ/アナリティクス市場の成熟度について、「意思統一」「データ」「技術」「人員」「プロセス」の5つの側面から調査を行った。
「従業員500人以上のBDAを推進する大規模企業に所属しており、企業のBDAの方針決定に影響力を持つ200人」に対してWebアンケートを実施。
成熟度評価は、IDCが開発した手法「IDC MaturiyScape」に基づいて行われた。
・ステージ0(未導入) 特定のIT環境についてまったく導入していない
・ステージ1(導入済 個人依存)
・ステージ2(導入済 限定的導入)
・ステージ3(導入済 標準基盤化)
・ステージ4(導入済 定量的管理)
・ステージ5(導入済 継続的革新)
国内ユーザー企業の53.3%が、「ステージ3(導入後 標準基盤化)」の成熟度であることがわかった。
昨年の調査では50.0%のユーザー企業が、「ステージ2(導入済 限定的導入)」であったことから、ユーザー企業の成熟度向上が判明した。
以上、下記URLからの要約
https://enterprisezine.jp/article/detail/9724
1993年、株式会社野村総合研究所(NRI)入社。 インフラ系エンジニア、ITアーキテクトとして、証券会社基幹系システム、証券オンライントレードシステム、損保代理店システム、大手流通業基幹系システムなど、大規模システムのアーキテクチャ設計、基盤構築に従事。 2003年、NRI社内に、オープンソースの専門組織の設立を企画、10月に日本初となるオープンソース・ソリューションセンター設立。 2006年、社内ベンチャー制度にて、オープンソース・ワンストップサービス「OpenStandia(オープンスタンディア)」事業を開始。オープンソースを活用した、企業情報ポータル、情報分析、シングルサインオン、統合ID管理、ドキュメント管理、統合業務システム(ERP)などの事業を次々と展開。 オープンソースビジネス推進協議会(OBCI),OpenAMコンソーシアムなどの業界団体も設立。同会の理事、会長や、NPO法人日本ADempiereの理事などを歴任。 2013年、NRIを退社し、株式会社オープンソース活用研究所を設立。
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