CLOSE UP コラム | IDC、国内IoT市場予測を発表---支出額が多い産業分野トップ5、成長が期待されるユースケース
CLOSE UP コラム | IDC、国内IoT市場予測を発表---支出額が多い産業分野トップ5、成長が期待されるユースケース
2018年03月22日
オープンソース活用研究所 所長 寺田雄一
IDC Japanは、3月14日、国内IoT(Internet of Things)市場におけるユースケース別/産業分野別の予測を発表した。
2017年の実績は6兆2286億円であり、その後は14.9%の年間平均成長率で成長し、2022年には12兆4634億円に達すると予測している。
2021年～2022年になると、IoTにより宅内の家電など最適化する「スマートホーム」関連のユースケースが牽引し、個人消費者のIoT支出額が急増すると指摘している。
IoT市場産業分野別分類で、2017年時点で支出額が多いのは以下の5分野。
・組立製造
・プロセス製造
・官公庁
・公共/公益
・クロスインダストリー
ユースケースとして、「組み込み機器/社会インフラなどの運用効率向上」「機器/インフラを通じたエンドユーザー満足度の向上」などに活用しているとしている。
成長が期待されるユースケースとして次のような分野がリストされている。
・農業フィールド監視
・小売店舗リコメンデーション
・院内クリニカルケア
・遠隔健康監視
・スマートメーター/スマートグリッド
・テレマティクス保険
・空港設備管理(乗客動線)
・公共インフラ管理
・公共安全システム など
以上、下記URLからの要約
https://news.mynavi.jp/article/20180314-600548/
１９９３年、株式会社野村総合研究所（ＮＲＩ）入社。 インフラ系エンジニア、ＩＴアーキテクトとして、証券会社基幹系システム、証券オンライントレードシステム、損保代理店システム、大手流通業基幹系システムなど、大規模システムのアーキテクチャ設計、基盤構築に従事。 ２００３年、ＮＲＩ社内に、オープンソースの専門組織の設立を企画、１０月に日本初となるオープンソース・ソリューションセンター設立。 ２００６年、社内ベンチャー制度にて、オープンソース・ワンストップサービス 「ＯｐｅｎＳｔａｎｄｉａ（オープンスタンディア）」事業を開始。オープンソースを活用した、企業情報ポータル、情報分析、シングルサインオン、統合ＩＤ管理、ドキュメント管理、統合業務システム（ＥＲＰ）などの事業を次々と展開。 オープンソースビジネス推進協議会（ＯＢＣI），ＯｐｅｎＡＭコンソーシアムなどの業界団体も設立。同会の理事、会長や、ＮＰＯ法人日本ＡＤｅｍｐｉｅｒｅの理事などを歴任。 ２０１３年、ＮＲＩを退社し、株式会社オープンソース活用研究所を設立。
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