CLOSE UP コラム | IDC、国内IoT市場予測を発表---支出額が多い産業分野トップ5、成長が期待されるユースケース
CLOSE UP コラム | IDC、国内IoT市場予測を発表---支出額が多い産業分野トップ5、成長が期待されるユースケース
2018年03月22日
オープンソース活用研究所 所長 寺田雄一
IDC Japanは、3月14日、国内IoT(Internet of Things)市場におけるユースケース別/産業分野別の予測を発表した。
2017年の実績は6兆2286億円であり、その後は14.9%の年間平均成長率で成長し、2022年には12兆4634億円に達すると予測している。
2021年～2022年になると、IoTにより宅内の家電など最適化する「スマートホーム」関連のユースケースが牽引し、個人消費者のIoT支出額が急増すると指摘している。
IoT市場産業分野別分類で、2017年時点で支出額が多いのは以下の5分野。
・組立製造
・プロセス製造
・官公庁
・公共/公益
・クロスインダストリー
ユースケースとして、「組み込み機器/社会インフラなどの運用効率向上」「機器/インフラを通じたエンドユーザー満足度の向上」などに活用しているとしている。
成長が期待されるユースケースとして次のような分野がリストされている。
・農業フィールド監視
・小売店舗リコメンデーション
・院内クリニカルケア
・遠隔健康監視
・スマートメーター/スマートグリッド
・テレマティクス保険
・空港設備管理(乗客動線)
・公共インフラ管理
・公共安全システム など
以上、下記URLからの要約
https://news.mynavi.jp/article/20180314-600548/
１９９３年、株式会社野村総合研究所（ＮＲＩ）入社。 インフラ系エンジニア、ＩＴアーキテクトとして、証券会社基幹系システム、証券オンライントレードシステム、損保代理店システム、大手流通業基幹系システムなど、大規模システムのアーキテクチャ設計、基盤構築に従事。 ２００３年、ＮＲＩ社内に、オープンソースの専門組織の設立を企画、１０月に日本初となるオープンソース・ソリューションセンター設立。 ２００６年、社内ベンチャー制度にて、オープンソース・ワンストップサービス 「ＯｐｅｎＳｔａｎｄｉａ（オープンスタンディア）」事業を開始。オープンソースを活用した、企業情報ポータル、情報分析、シングルサインオン、統合ＩＤ管理、ドキュメント管理、統合業務システム（ＥＲＰ）などの事業を次々と展開。 オープンソースビジネス推進協議会（ＯＢＣI），ＯｐｅｎＡＭコンソーシアムなどの業界団体も設立。同会の理事、会長や、ＮＰＯ法人日本ＡＤｅｍｐｉｅｒｅの理事などを歴任。 ２０１３年、ＮＲＩを退社し、株式会社オープンソース活用研究所を設立。
最新情報はありません。
「デジタルトランスフォーメーション」(DX：Digital transformation)とは、「AIやIoTなどのICTを用いてビジネスや社会システムの基盤についてデジタルを前提とした仕組みに作り替える取り組み」を意味する。「ITの浸透により、企業/産業の事業活動や都市運営などを変革し、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」などの概念である。
HPE Universal IoT Platform(HPEユニバーサルIoTプラットフォーム)は、Hewlett Packard Enterpriseが提供するIoTプラットフォーム。
FUJITSU Cloud Service K5 IoT Platform(フジツウクラウドサービスK5IoTプラットフォーム)は、IoTデータ活用基盤サービス。
2021/03/04 セキュリティDAYS Keyspider資料
本資料を見るには次の画面でアンケートに回答していただく必要があります。
Analytics News ACCESS RANKING
