CLOSE UP コラム | IoTの課題（１）
CLOSE UP コラム | IoTの課題（１）
2016年10月31日
オープンソース活用研究所 所長 寺田雄一
IoTの急速な台頭でさまざまな恩恵が期待されている一方、データ量が爆発的に増大しネットワーク上で相互接続されるデバイスの数が劇的に増加したことで、IoTネットワークの開発はますます複雑化し、相互運用やセキュリティに多くの課題が見受けられる。
今回は、IoTの相互運用やセキュリティでの課題を考察する。
ネットワークのサービスプロバイダは通常、複数のサプライヤから機器を採用している。これは、各サプライヤが特定のネットワーク機能向けに提供している専用機能を利用するためだけでなく、費用対効果のためでもある。
相互運用性が実現すれば、複数のメーカーから提供されるIoT機器が相互に通信を行うことにより、統一されたユーザーエクスペリエンスを提供できるようになるだろう。機器メーカーやアプリケーション開発メーカーは、共通の参照基準（リファレンス・スタンダード）に従ってIoTネットワーク向けソリューションを構築する必要がある。
しかし現在のところ、複数の業界をまたいでIoTの発展に取り組むようなリーダー企業によるコンソーシアムは、ごくわずかしかない。
こうしたコンソーシアムの1つである「Open Interconnect Consortium（OIC）」では最近、オープンソースソフトウェアフレームワークである「IoTivity」が、IoT標準規格のリファレンス実装を発表した。この標準規格の目的は、コネクテッドデバイスやアプリケーションなどの開発メーカーを一元化することにある。
この他にもIoT関連のコンソーシアムとしては、「AllSeen Alliance」などが挙げられる。
サービスプロバイダにとって、IoT参入の障壁となり得る要素のひとつが、セキュリティである。正規ユーザーによるサービスへのアクセスを妨害する攻撃を最小限にするには、サービスプロバイダは顧客の機器、データ、ネットワークに対するアクセスコントロール対策を実施しなくてはならない。
あちこちでネットワークを使用している正規ユーザーを攻撃者から守るには、強力なデータの暗号化と認証が必要になってきている。
顧客の機器は、サービスプロバイダのネットワークへの“入り口"になることが多い。サービスプロバイダは、あらゆる機器向けにセキュリティツールや技術を導入できるようにする必要があるだろう。
http://eetimes.jp/ee/articles/1506/22/news069.html
１９９３年、株式会社野村総合研究所（ＮＲＩ）入社。 インフラ系エンジニア、ＩＴアーキテクトとして、証券会社基幹系システム、証券オンライントレードシステム、損保代理店システム、大手流通業基幹系システムなど、大規模システムのアーキテクチャ設計、基盤構築に従事。 ２００３年、ＮＲＩ社内に、オープンソースの専門組織の設立を企画、１０月に日本初となるオープンソース・ソリューションセンター設立。 ２００６年、社内ベンチャー制度にて、オープンソース・ワンストップサービス 「ＯｐｅｎＳｔａｎｄｉａ（オープンスタンディア）」事業を開始。オープンソースを活用した、企業情報ポータル、情報分析、シングルサインオン、統合ＩＤ管理、ドキュメント管理、統合業務システム（ＥＲＰ）などの事業を次々と展開。 オープンソースビジネス推進協議会（ＯＢＣI），ＯｐｅｎＡＭコンソーシアムなどの業界団体も設立。同会の理事、会長や、ＮＰＯ法人日本ＡＤｅｍｐｉｅｒｅの理事などを歴任。 ２０１３年、ＮＲＩを退社し、株式会社オープンソース活用研究所を設立。
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