CLOSE UP コラム | IoTの課題(1)

IoTの課題(1)

CLOSE UP 事例

2016年10月31日
オープンソース活用研究所 所長 寺田雄一

IoTの急速な台頭でさまざまな恩恵が期待されている一方、データ量が爆発的に増大しネットワーク上で相互接続されるデバイスの数が劇的に増加したことで、IoTネットワークの開発はますます複雑化し、相互運用やセキュリティに多くの課題が見受けられる。

今回は、IoTの相互運用やセキュリティでの課題を考察する。

IoTの課題1―相互運用性

ネットワークのサービスプロバイダは通常、複数のサプライヤから機器を採用している。これは、各サプライヤが特定のネットワーク機能向けに提供している専用機能を利用するためだけでなく、費用対効果のためでもある。

相互運用性が実現すれば、複数のメーカーから提供されるIoT機器が相互に通信を行うことにより、統一されたユーザーエクスペリエンスを提供できるようになるだろう。機器メーカーやアプリケーション開発メーカーは、共通の参照基準(リファレンス・スタンダード)に従ってIoTネットワーク向けソリューションを構築する必要がある。

しかし現在のところ、複数の業界をまたいでIoTの発展に取り組むようなリーダー企業によるコンソーシアムは、ごくわずかしかない。

こうしたコンソーシアムの1つである「Open Interconnect Consortium(OIC)」では最近、オープンソースソフトウェアフレームワークである「IoTivity」が、IoT標準規格のリファレンス実装を発表した。この標準規格の目的は、コネクテッドデバイスやアプリケーションなどの開発メーカーを一元化することにある。

この他にもIoT関連のコンソーシアムとしては、「AllSeen Alliance」などが挙げられる。

IoTの課題2―セキュリティ

サービスプロバイダにとって、IoT参入の障壁となり得る要素のひとつが、セキュリティである。正規ユーザーによるサービスへのアクセスを妨害する攻撃を最小限にするには、サービスプロバイダは顧客の機器、データ、ネットワークに対するアクセスコントロール対策を実施しなくてはならない。

あちこちでネットワークを使用している正規ユーザーを攻撃者から守るには、強力なデータの暗号化と認証が必要になってきている。

顧客の機器は、サービスプロバイダのネットワークへの“入り口"になることが多い。サービスプロバイダは、あらゆる機器向けにセキュリティツールや技術を導入できるようにする必要があるだろう。

http://eetimes.jp/ee/articles/1506/22/news069.html


著者プロフィール

オープンソース活用研究所 所長 寺田雄一

1993年、株式会社野村総合研究所(NRI)入社。 インフラ系エンジニア、ITアーキテクトとして、証券会社基幹系システム、証券オンライントレードシステム、損保代理店システム、大手流通業基幹系システムなど、大規模システムのアーキテクチャ設計、基盤構築に従事。 2003年、NRI社内に、オープンソースの専門組織の設立を企画、10月に日本初となるオープンソース・ソリューションセンター設立。 2006年、社内ベンチャー制度にて、オープンソース・ワンストップサービス 「OpenStandia(オープンスタンディア)」事業を開始。オープンソースを活用した、企業情報ポータル、情報分析、シングルサインオン、統合ID管理、ドキュメント管理、統合業務システム(ERP)などの事業を次々と展開。 オープンソースビジネス推進協議会(OBCI),OpenAMコンソーシアムなどの業界団体も設立。同会の理事、会長や、NPO法人日本ADempiereの理事などを歴任。 2013年、NRIを退社し、株式会社オープンソース活用研究所を設立。

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