CLOSE UP コラム | ヤフー、ネットオークション「ヤフオク!」の不正検出のためにディープラーニングを導入へ

ヤフー、ネットオークション「ヤフオク!」の不正検出のためにディープラーニングを導入へ

CLOSE UP 事例

2017年11月30日
オープンソース活用研究所 所長 寺田雄一

ヤフーは、2018年からネットオークション「ヤフオク!」での不正出品検出にディープラーニング(深層学習)を活用する。

経緯 機械学習と人力での不正検出

ヤフオク!を手がけるヤフーは、約20年にわたり、機械学習と人力の組み合わせで、不正出品と闘い続けてきた。

商品の「タイトル」「説明文」「画像」「カテゴリー」「価格帯」などの情報から、機械学習がはじき出した不正確率が高い出品リスト/入札リストについて、監視員が上から順に目視で確認するという作業により対抗してきた。

ディープラーニングの活用へ

今回、新たにディープラーニングを採用して、出品時と入札時における不正検知を行い、違反投稿検知の精度を高める。

同社は2017年2月に、従来のオークション形式に加え、定額で出品/購入できるフリマ形式を本格導入しており、特にこの分野での不正検出強化に効果を見込んでいる。

多面的分析へ

同社は、今後、「検索サービスなどの行動履歴」や「過去の出品履歴」を含めて、多面的にユーザーを捉えていくことも視野に入れている。

AIが判断する「怪しい行動履歴」を掛け合わせて、不正利用確率が高い人物をあぶり出すとしている。

以上、下記URLからの要約
http://itpro.nikkeibp.co.jp/atcl/column/14/346926/112501220/


著者プロフィール

オープンソース活用研究所 所長 寺田雄一

1993年、株式会社野村総合研究所(NRI)入社。 インフラ系エンジニア、ITアーキテクトとして、証券会社基幹系システム、証券オンライントレードシステム、損保代理店システム、大手流通業基幹系システムなど、大規模システムのアーキテクチャ設計、基盤構築に従事。 2003年、NRI社内に、オープンソースの専門組織の設立を企画、10月に日本初となるオープンソース・ソリューションセンター設立。 2006年、社内ベンチャー制度にて、オープンソース・ワンストップサービス 「OpenStandia(オープンスタンディア)」事業を開始。オープンソースを活用した、企業情報ポータル、情報分析、シングルサインオン、統合ID管理、ドキュメント管理、統合業務システム(ERP)などの事業を次々と展開。 オープンソースビジネス推進協議会(OBCI),OpenAMコンソーシアムなどの業界団体も設立。同会の理事、会長や、NPO法人日本ADempiereの理事などを歴任。 2013年、NRIを退社し、株式会社オープンソース活用研究所を設立。

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