CLOSE UP コラム | 大和証券のAIマーケティング活用事例 AIが顧客に対して銘柄を提案、商品約定率が2.7倍に
CLOSE UP コラム | 大和証券のAIマーケティング活用事例 AIが顧客に対して銘柄を提案、商品約定率が2.7倍に
2017年07月24日
オープンソース活用研究所 所長 寺田雄一
大和証券が社内で利用拡大を進めているAI(人工知能)のマーケティング活用事例について紹介する。
DBマーケティングシステムはSAS Institute Japanが提供するデータ分析ソフト「Enterprise Guide」と「Enterprise Miner」を使って構築した。統計分析/機械学習などのデータ分析機能を搭載しており、CRMシステムと連携して分析結果を表示する。
同社が蓄積してきた「顧客情報」と「マーケット情報データベース」を基にして、AI技術で分析を行う。
Webサイトアクセスログから顧客が関心を抱いている商品をAIが推定し、商品(株式/債券/株式投資信託/ファンドラップなど)を適切なタイミングで提案する。
営業担当がシステムにアクセスすると、「本日中にこの商品のご案内をした方がいいですよ」と、「顧客氏名」と「顧客が関心を示しそうな投資信託銘柄」を表示する。
営業担当は提案どおりに顧客に連絡し、購入に結びつけた。
AI分析結果を基にしたアドバイスに従うと、従わない場合に比べて、商品約定率が2.7倍になるとしている。
以上、下記URLからの要約
http://itpro.nikkeibp.co.jp/atcl/column/14/346926/070601051/
１９９３年、株式会社野村総合研究所（ＮＲＩ）入社。 インフラ系エンジニア、ＩＴアーキテクトとして、証券会社基幹系システム、証券オンライントレードシステム、損保代理店システム、大手流通業基幹系システムなど、大規模システムのアーキテクチャ設計、基盤構築に従事。 ２００３年、ＮＲＩ社内に、オープンソースの専門組織の設立を企画、１０月に日本初となるオープンソース・ソリューションセンター設立。 ２００６年、社内ベンチャー制度にて、オープンソース・ワンストップサービス 「ＯｐｅｎＳｔａｎｄｉａ（オープンスタンディア）」事業を開始。オープンソースを活用した、企業情報ポータル、情報分析、シングルサインオン、統合ＩＤ管理、ドキュメント管理、統合業務システム（ＥＲＰ）などの事業を次々と展開。 オープンソースビジネス推進協議会（ＯＢＣI），ＯｐｅｎＡＭコンソーシアムなどの業界団体も設立。同会の理事、会長や、ＮＰＯ法人日本ＡＤｅｍｐｉｅｒｅの理事などを歴任。 ２０１３年、ＮＲＩを退社し、株式会社オープンソース活用研究所を設立。
最新情報はありません。
「デジタルトランスフォーメーション」(DX：Digital transformation)とは、「AIやIoTなどのICTを用いてビジネスや社会システムの基盤についてデジタルを前提とした仕組みに作り替える取り組み」を意味する。「ITの浸透により、企業/産業の事業活動や都市運営などを変革し、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」などの概念である。
データ・プレパレーションとは「分析に必要とされるさまざまな非定型データを収集/整形し、迅速な分析開始のためのサポートを行う機能」を意味する。データ・プレパレーションを直訳すると「データの準備」であり、さまざまなデータソースから大量のデータを取得し、次のデータ分析ステップのための準備を行うことを指す。
「機械学習(Machine Learning)」とは、人間が学習する基本的な仕組みをコンピュータで再現し実現する技術の総称を指す。機械学習では、学習ベースとなる大量のサンプルデータを入力値として用いて、繰り返し解析を行うことで、データから有用な「規則」「ルール」「知識表現」「判断基準」などを抽出し機械学習モデルを構築していく。
「マーケティングオートメーション（Marketing Automation：MA）」とは、デジタルマーケティングのプロセスの一部を自動化するソリューションプラットフォームである。
2021/03/04 セキュリティDAYS Keyspider資料
本資料を見るには次の画面でアンケートに回答していただく必要があります。
Analytics News ACCESS RANKING
