CLOSE UP コラム | 狩猟罠用IoTセンサタグ「スマートトラップ」---獲物がかかると通知、見回り頻度の軽減、ベテラン猟師の暗黙知を可視化

狩猟罠用IoTセンサタグ「スマートトラップ」---獲物がかかると通知、見回り頻度の軽減、ベテラン猟師の暗黙知を可視化

CLOSE UP 事例

2017年11月16日
オープンソース活用研究所 所長 寺田雄一

狩猟関連機器・サービスを開発するhuntechは、11月9日、狩猟罠用のIoTセンサタグ「スマートトラップ」の販売開始を発表した。

「スマートトラップ」とは

本体(親機)1機とタグ(子機)5機で構成され、本体を中心に最大半径100m以内であれば、タグを取り付けた罠を5つまで管理できる。

ワイヤーを使って足を縛り付ける仕組みの「くくり罠」に、加速度センサーを内蔵したタグを設置すると、罠にかかった際に暴れる動物の動きに反応して管理者に通知メールが送信される。

導入メリット① 見回り頻度の軽減

罠猟の場合、罠の設置後は毎日見回りをすることが望ましいとされているが、猟師にとっては負担が大きい。

「スマートトラップ」を導入すると、見回り頻度を毎日から週1回程度にまで削減でき、猟師の労力を7分の1程度に軽減できるという。

導入メリット② 良好な状態で流通

捕獲後すぐに通知され、良好な状態で回収できるため、食用肉として流通させることが可能。

導入メリット③ 捕獲効率向上

GPSセンサが搭載されているため、捕獲日時や気象情報などと併せて、捕獲場所の位置情報も含めたデータベースを自動作成できる。捕獲データを蓄積していくことにより、効率的な罠設置と捕獲につながる。

ベテラン猟師の暗黙知によるところの多かった野生鳥獣の行動特性などの可視化も可能となる。

以上、下記URLからの要約
https://japan.cnet.com/article/35110165/


著者プロフィール

オープンソース活用研究所 所長 寺田雄一

1993年、株式会社野村総合研究所(NRI)入社。 インフラ系エンジニア、ITアーキテクトとして、証券会社基幹系システム、証券オンライントレードシステム、損保代理店システム、大手流通業基幹系システムなど、大規模システムのアーキテクチャ設計、基盤構築に従事。 2003年、NRI社内に、オープンソースの専門組織の設立を企画、10月に日本初となるオープンソース・ソリューションセンター設立。 2006年、社内ベンチャー制度にて、オープンソース・ワンストップサービス 「OpenStandia(オープンスタンディア)」事業を開始。オープンソースを活用した、企業情報ポータル、情報分析、シングルサインオン、統合ID管理、ドキュメント管理、統合業務システム(ERP)などの事業を次々と展開。 オープンソースビジネス推進協議会(OBCI),OpenAMコンソーシアムなどの業界団体も設立。同会の理事、会長や、NPO法人日本ADempiereの理事などを歴任。 2013年、NRIを退社し、株式会社オープンソース活用研究所を設立。

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手のひらサイズのディープラーニング開発環境、提供開始(2017年05月22日 10:00)

ディープラーニング技術を活用した企業向けソリューションを提供するLeapMind株式会社は、ディープラーニングの計算処理の高速化、省電力化に成功。ディープラーニング技術を手のひらサイズの計算処理装置で実行できる、エッジコンピューティング向け開発環境「Blackstar(ブラックスター)SDK」を2017年8月から提供開始する。

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