CLOSE UP コラム | 千葉大学×富士通、AI/IoTを活用する薬用植物栽培実証研究を開始---国内産の安定供給へ

千葉大学×富士通、AI/IoTを活用する薬用植物栽培実証研究を開始---国内産の安定供給へ

CLOSE UP 事例

2018年04月26日
オープンソース活用研究所 所長 寺田雄一

千葉大学と富士通は、4月18日、「漢方薬/健康食品などの原料植物に対する効率的な栽培技術の実証研究」の開始を発表した。

実証研究概要

「千葉大・柏の葉キャンパス(千葉県柏市)の農園」と「奈良・大分両県の協力農家」を栽培拠点として、「冷え性や貧血に効能のあるトウキ」や「血糖を抑えるアカヤジオウ」などの薬用植物や機能性植物を栽培する。

研究期間として2018年4月から2019年3月末まで実施する。

目的

情報通信技術(ICT)を活用して生育状況をきめ細かく分析することで、気象条件の変化と照らし合わせ、植物が育ちやすい環境を突き止める。

また、輸入品への依存度が高かった薬用植物の国内栽培を増やし、原料の安定供給や農家の経営改善を図る。

AI活用による音声データ蓄積

栽培担当者は農作業をしながら「丈の高さ」「葉の大きさ」「色合い」などの生育状況をスマートフォンに声で吹き込む。

音声情報は栽培データ記録システムに伝達され、AIでデータを自動的に仕分けされ、関連する項目ごとに蓄積される。

IoTを活用したデータ集積

畑には気温/湿度/地温をリアルタイムで計測する「フィールドセンサー」を設置する。千葉大は生育状況データと気象データを照らし合わせ、生育に適した環境を割り出す。

分析結果のフィードバック循環

千葉大は分析結果を基に協力農家に栽培方法のアドバイスを行い、その結果は再び栽培データ記録システムにフィードバックする。

以上、下記URLからの要約
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO2954462018042018L71000/


著者プロフィール

オープンソース活用研究所 所長 寺田雄一

1993年、株式会社野村総合研究所(NRI)入社。 インフラ系エンジニア、ITアーキテクトとして、証券会社基幹系システム、証券オンライントレードシステム、損保代理店システム、大手流通業基幹系システムなど、大規模システムのアーキテクチャ設計、基盤構築に従事。 2003年、NRI社内に、オープンソースの専門組織の設立を企画、10月に日本初となるオープンソース・ソリューションセンター設立。 2006年、社内ベンチャー制度にて、オープンソース・ワンストップサービス 「OpenStandia(オープンスタンディア)」事業を開始。オープンソースを活用した、企業情報ポータル、情報分析、シングルサインオン、統合ID管理、ドキュメント管理、統合業務システム(ERP)などの事業を次々と展開。 オープンソースビジネス推進協議会(OBCI),OpenAMコンソーシアムなどの業界団体も設立。同会の理事、会長や、NPO法人日本ADempiereの理事などを歴任。 2013年、NRIを退社し、株式会社オープンソース活用研究所を設立。

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