2017年、国内サービスロボット導入事例。

国内で、人手不足解消や省人化のためにロボットがサービスを提供する事例が増えている。大半のコミュニケーションロボットはクラウドに接続して処理を行うため、ロボットが言葉を返すまでに相応の時間がかかるなど会話のリアルタイム性に課題が残るが、関連各社の発表や動向からは、2017年もサービスロボットを導入する企業は増えると見られている。

ハウステンボス事例では、ロボット導入で運営を効率化。

国内のサービスロボット事例で採用されているのは、ソフトバンクロボティクスの人型ロボットPepper（ペッパー)　が多い。ペッパーはもともと家庭用ロボットを標榜していたが、15年10月より開始した法人向けモデル「01Pepper for Biz」の販売を機に業務用での拡大が進み、現在までに1,700社以上が導入。ネスレ日本、明治安田生命保険相互会社、日産自動車、イオンモールなどは100台以上を導入する方針を掲げている。

ハウステンボスは、ハウステンボス内フロント、ポーターサービス、ロッカーサービス、客室清掃などにロボットを導入している。開設当初は72室を約30人のスタッフで運営していたが、ロボットの活用ノウハウが蓄積された現在は144室を10人で運営している。

さらに16年7月には、ロボットを多数導入したレストランも開設。おすすめメニューや空きテーブルの情報を客席案内ロボットが来店者に伝えるほか、双腕ロボットがお好み焼きを調理したりする。各テーブルにはMJIのコミュニケーションロボット「Tapia（タピア）」が設置されており、注文の受付などを行う。

そのほか、日立製作所のロボット導入事例も紹介。

以上、下記URLからの要約
http://www.toushin-1.jp/articles/-/3378