CLOSE UP コラム | 青森県弘前大の「健康増進プロジェクト」---健康ビッグデータで「短命県」を返上へ、多くの大手企業が参加

青森県弘前大の「健康増進プロジェクト」---健康ビッグデータで「短命県」を返上へ、多くの大手企業が参加

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2017年09月14日
オープンソース活用研究所 所長 寺田雄一

弘前大が実施する「健康増進プロジェクト」が大きな注目を集めている。ワースト短命県「青森」が目指す「寿命革命」を紹介。

弘前大の「健康増進プロジェクト」

弘前大は、短命県返上モデルを作成するため、県内でも特に短命傾向の弘前市岩木地区を舞台にして「健康増進プロジェクト」をスタートさせた。

健診は年1回で、約10日間にわたる。1人を健診するために最長7時間かかるが、住民たちの協力もあり、蓄積データは20~90代の延べ2万人分に上っている。

この取り組みは、文科省の「革新的イノベーション創出プログラム」の指定を受け、「健康ビッグデータを活用したい企業側」と「多角的な分析と研究を進めたい大学側」の思惑が一致し、多くの企業が参加している。

参加事例① ライオン「口腔ヘルスケア」

ライオンは、このプロジェクトに参加している企業の1つである。

ライオンは、口中の細菌数や潜血を調べる唾液検査システムを使い、歯周病と生活習慣病の関連を解明しようとしている。

担当者は「歯周病と生活習慣病の関連性が判明し、口腔ケアの重要性が高まることを期待したい」と語っている。

参加事例② 花王「ヘルシー弁当プログラム」

花王もプロジェクトに参加している。

内臓脂肪の蓄積原因を探ることを目的として、地元企業と連携し、「ヘルシー弁当プログラム」を開始した。

約3カ月間試食してもらった従業員の約8割に、内臓脂肪低減と血圧低下の成果が見られたという。

担当者は「健康ビッグデータの解析を進め、個々の特長に合う商品を開発し、新しい市場の開拓を期待したい」と述べている。

以上、下記URLからの要約
http://www.kahoku.co.jp/tohokunews/201709/20170908_23001.html


著者プロフィール

オープンソース活用研究所 所長 寺田雄一

1993年、株式会社野村総合研究所(NRI)入社。 インフラ系エンジニア、ITアーキテクトとして、証券会社基幹系システム、証券オンライントレードシステム、損保代理店システム、大手流通業基幹系システムなど、大規模システムのアーキテクチャ設計、基盤構築に従事。 2003年、NRI社内に、オープンソースの専門組織の設立を企画、10月に日本初となるオープンソース・ソリューションセンター設立。 2006年、社内ベンチャー制度にて、オープンソース・ワンストップサービス 「OpenStandia(オープンスタンディア)」事業を開始。オープンソースを活用した、企業情報ポータル、情報分析、シングルサインオン、統合ID管理、ドキュメント管理、統合業務システム(ERP)などの事業を次々と展開。 オープンソースビジネス推進協議会(OBCI),OpenAMコンソーシアムなどの業界団体も設立。同会の理事、会長や、NPO法人日本ADempiereの理事などを歴任。 2013年、NRIを退社し、株式会社オープンソース活用研究所を設立。

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