CLOSE UP コラム | 信濃毎日新聞と富士通、AI自動記事要約システムを実現---全体プロセスにおいて5割程度の時間短縮

信濃毎日新聞と富士通、AI自動記事要約システムを実現---全体プロセスにおいて5割程度の時間短縮

CLOSE UP 事例

2018年01月18日
オープンソース活用研究所 所長 寺田雄一

信濃毎日新聞株式会社と富士通株式会社は、1月15日、多様なメディア配信に活用できる自動記事要約システムを実現したと発表した。

AIを活用した自動記事要約システム実証実験

信濃毎日新聞社と富士通は、CATV向けニュース配信サービスにおける業務効率改善を目指して、AIを活用した自動記事要約システムの実証実験を共同で行った。実証実験の結果、人手で行った場合と同等の高い精度の要約記事を瞬時に作成できることを確認できた。

結果を受けて、信濃毎日新聞社では、同システムを実際の業務に導入することを決定し、2018年4月より本格的な運用を開始する。

AI自動記事要約システム概要

「信濃毎日新聞社の過去記事」と「それらを人手で要約した記事」について、合計約2500セットの記事を自然言語処理および機械学習させることでモデル化し、CATV向けニュース配信サービスに最適化された要約記事を自動作成できるシステムを構築した。

このシステムでは記事先頭以外からも重要文を抽出して要約を行うため、人手と同じように精度の高い要約記事を作成できる。

また、このシステムを利用することで、人手では記事1件当たり最大約5分かかっていた要約を瞬時に行えるようになり、全体プロセスの5割程度の時間短縮を期待できるとしている。

以上、下記URLからの要約
https://cloud.watch.impress.co.jp/docs/news/1101171.html


著者プロフィール

オープンソース活用研究所 所長 寺田雄一

1993年、株式会社野村総合研究所(NRI)入社。 インフラ系エンジニア、ITアーキテクトとして、証券会社基幹系システム、証券オンライントレードシステム、損保代理店システム、大手流通業基幹系システムなど、大規模システムのアーキテクチャ設計、基盤構築に従事。 2003年、NRI社内に、オープンソースの専門組織の設立を企画、10月に日本初となるオープンソース・ソリューションセンター設立。 2006年、社内ベンチャー制度にて、オープンソース・ワンストップサービス 「OpenStandia(オープンスタンディア)」事業を開始。オープンソースを活用した、企業情報ポータル、情報分析、シングルサインオン、統合ID管理、ドキュメント管理、統合業務システム(ERP)などの事業を次々と展開。 オープンソースビジネス推進協議会(OBCI),OpenAMコンソーシアムなどの業界団体も設立。同会の理事、会長や、NPO法人日本ADempiereの理事などを歴任。 2013年、NRIを退社し、株式会社オープンソース活用研究所を設立。

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